別表四と別表五(一)の検算

留保所得から当期の法人税・住民税を引いたものが留保金額で、この留保金額に期首現在利益積立金額を加えたものが差引翌期首現在利益積立金額となる。

別表で同じことを確認すると、別表四の47所得金額又は欠損金額?留保欄(留保所得)から、別表五(二)縦5?(当期の法人税)と11?及び16?(当期の住民税)を引いたものが留保金額で、この留保金額に別表五(一)31?(期首現在利益積立金額)を加えたものが別表五(一)31?(差引翌期首現在利益積立金額)となる。

別表

したがって、別表五(一)当期の増減欄(?と?欄)の合計が、当期の留保金額と同じ金額になる。つまり、別表五(一)当期の増減欄(?と?欄)の縦計が留保金額を導き出していることになる。

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